大学・短大・社会人から本校入学をお考えの方へ リカレントクラスのご案内
FAQ
本校で学習するメリット、そして実際をお伝えするQ & A
クラスについて
下記のグラフが示すように、本校へ入学されるリカレント生の経歴は、大学、短大を卒業した方、専門学校を出られた方、社会人をされていた方、また大学等を退学して来られる方などさまざまです。社会人の方に関しても、業種は幅広く、多くは建築に関係のない分野から来られています 。
年齢に関しては、大学卒業時の22歳前後を中心に、20代前半から30代半ばまでの方が学んでいます。

授業についていけるでしょうか?
リカレントクラスへの入学者のほとんどは、建築未経験の方で、同じくほとんどが文系の方です。これは本校全体でも同様であり、カリキュラム自体が、基礎から丁寧に指導することを特徴としていますので、全く心配はありません。3年、4年制を選択するメリットがありますか?
4年目で手にできる「大学卒業資格」。本校が一流・優良企業への就職を実現しているのは、これら3年目以降の、他大学生には取得できず、かつ社会的に評価の高い資格を手に入れて就職活動に臨めるからこそ。年齢的な不安は確かにあると思いますが、より有利な状況での就職を目指すなら、やはり確かな資格や実力を身につけること。そうすればスタートが多少遅くなっても、その後の活躍をぐんとスピードアップさせることができるはずです。
2年制・3年制・4年制のいずれのコース(建築科)を
選択するかは
入学後にゆとりを持って決められます。
FAQ 就職について
KASDでの女性の就職状況を教えてください。
しかし「建築士」のような国家資格など、本当に社会で必要とされるものを身につけていれば、企業は絶対にそんな人材を逃しません。実際に本校では二級建築士を取得した女子学生の就職状況は男子とほとんど変わりがなく、特に女性の視点を求めるインテリアの分野などでは、専門的な資格・知識を持つ女性が珍しいことから、大きな期待を寄せられるケースも多いです。
さらに本校で取得した資格がプラスされれば、実務経験を活かしたよりレベルの高い企業への就職も可能になります。
KASD生の就職状況について教えてください。
資格について
メリットはどれほどあるのですか?
メリットは数多くありますが、特にお伝えしたいのは次の2点です。
1つ目は『社会的価値』の高さ。例えば医師になるためには、医師免許が必要なように、特定の業務を有資格者でなければ行えないよう法律が定めている資格を“業務独占資格”と言い、そのような背景から社会的な価値・ニーズが高くなっています。「建築士」も業務独占資格の一つ。そのため就職の際などにも、企業に対する大きなアピールとなります。
2つ目のメリットは、『在学中取得』。単純に他大学生が在学中に取得できないことに対する有利さもありますが、さらに言えるのは、在学中に取得しなければ「建築士」に合格することは想像以上に難しいということです(下記合格率参照)。その理由は「建築士」受験者の多くが、働きながらのチャレンジであるため。仕事優先になりがちで、勉強時間を確保することさえ難しく、その上独学では難しいということでスクール費用も必要に。学生という立場で集中して勉強できる本校生がいかに合格に近い環境であるかがわかるはずです。また、手描きの製図が実際の業務でほとんど行われない昨今、本校で行う製図試験対策は、後の「一級建築士」受験にも大きく役立ちます。
建築士の合格率・平均合格年齢
| 資格 | 合格率 | 平均合格年齢 |
|---|---|---|
| 一級建築士 | 8.1% | 31.1才 |
| 二級建築士 | 22.4% | 28.7才 |
(平成20年度データ)
どのような資格が取得できますか?
本校が特に取得を推奨する「二級建築士」「木造建築士」(2年修了時に受験資格を取得し、3年次に受験[建築科の場合])や「インテリアプランナー」の他にも、下記のように数多くの資格を取得できます。
※一級建築士については建築科の場合、2年修了時に受験資格を取得(要実務経験)。建築学科の場合、4年修了時に受験資格を取得(要実務経験)。建築士の合格率・平均合格年齢 |
カラーコーディネーター |
| 二級建築士 | 建築CAD技能検定 |
| 木造建築士 | CAD利用技術者試験 |
| インテリアプランナー | 福祉住環境コーディネーター |
| 宅地建物取引主任者 | 建設業経理士 |
| 2級建築施工管理技術検定試験 | 測量士補 |
| 2級インテリア設計士 | 車両系建設機械運転技能講習 |
学費・奨学金について
「建築科」の学費は以下の通りです。
授業料
| 1年次 | 118万円(入学金含む) |
| 2年次 | 118万円 |
| 3年次 | 108万円 |
| 4年次 | 108万円 |
| 合計 | 452万円 |
授業料の他に
- 1年次
- 委託徴収金(8万円)、教科書・製図用具代(10万円程度)
- 2年次
- 委託徴収金(2万円程度)、教科書代(5万円程度)
- 3・4年次
- 別途テキスト費用(5千円程度)
が必要になります。
※3年次以降の主な教科書代は、学費に含まれています。
※表示金額については、一部変更になる場合があります。
※一部の資格試験対策講習費用も学費に含まれています
日本学生支援機構奨学金制度の他、国の教育ローン(日本政策金融公庫)、KASD奨学金も利用できます。
日本学生支援機構奨学金制度について
入学後4月から5月に本校にて当奨学金の希望者を募集します。
- 在学中の返済は据え置き
- 融資対象者は学生本人
国の教育ローン(日本政策金融公庫)について
学生一人につき最高300万円まで借入が可能。入学金や授業料、アパートの敷金や家賃などにも利用できます。申し込みは保護者の取引銀行または日本政策金融公庫で直接お申し込みください。
申し込みは1年中いつでも可能。入学時費用は合格発表前に申し込み可能ですので本校入学を希望した時に、在学中の費用は資金が必要になった時に、できるだけお早めに申し込まれることをおすすめします。
- 在学中の返済は据え置き(利息のみの返済)
- 融資対象者は保護者